構造・耐震
■世界で起きる地震のうち十分の一は日本で起きていると言われています。その日本で次にくる地震がいつどこで起きるかはまったく判りません。ひとついえるのは、どこでおきても、ご自宅の耐震性能が充分であれば、その時ご自分が助かるだけでなく、救援にあたる方達への負担を減らせるという事です。

　■ご自宅の耐震化にあたっては、現在の耐震性能を調べる事が第一歩となります。正確な現在の耐震性能は正確な実地調査に基づく精密耐震診断を行なう事ですが、その前に、建築年を知る事でおおよその性能を予測する事ができます。

　現在、木造住宅の耐震性能は「建築基準法」によって規定されています。しかし、1950年に最初の「建築基準法」が施行されて以来、大きな震災が度々発生し、その都度被災住宅の調査が行われ、木造住宅各部の強化方法が研究されるなどして、改正が行なわれてきました。いいかえると、それぞれの基準法改正の前と後では耐震性能が異なるのです。
建築基準法の変遷と主な変更点・・・・ご自宅がどのような基準規定で建てられたをご覧下さい。
主な地震 建築基準法 基礎 壁量 筋交い 柱と横架材の接合 壁バランス
1948年福井地震（M7.5) 1950年制定 布基礎
（底盤なしでOK）		 ※
2F 8cm
1F12cm		 サイズ規定なし
固定規定なし		 柱は土台にかすがいで留める 梁間方向桁行き方向バランス良く（数値規定なし）
1964年新潟地震（M7.5) 1959年改正 変更なし ※2F12cm
1F21cm		 変更なし 変更なし 変更なし
1978年宮城県沖地震（M7.4) 1971年改正 底盤付き布基礎（鉄筋規定なし） 変更なし 変更なし（三ツ割＝厚さ30mm程度が主流）固定規定なし 平金物などの使用を奨励（義務でない） 変更なし
1995年阪神淡路大震災（M7.2) 1981年改正 鉄筋コンクリート基礎義務化 ※2F15cm
1F29cm		 変更なし（二つ割り＝厚さ45mm程度が使われ始める）固定規定なし 変更なし 変更なし
2004年新潟中越地震（M7.5)
2011年東関東大震災(M9)		 2000年改正 地耐力に応じた基礎の義務化 変更なし 筋交いのサイズにより金物が規定される 壁の耐力に応じた引き寄せ金物が規定される 耐力壁の配置バランスが規定される（偏心の考えが示される）
※壁量規定とは、各階の面積の1m2あたりに必要な耐力壁の長さ(cm)を定めたものです。1950年では1階で12cmと定められた規定が1981年では約2.5倍の29cmと改められ現在にいたっています。 ↑2000年以前の建物では筋交いが抜ける事により被害が大きくなる可能性があります。 ↑2000年までの建物では柱が抜ける事により被害が大きくなる可能性があります。 ↑2000年までの建物では壁量が足りていても捻れにより被害が大きくなる可能性があります。
■1980年以前の基準法はとても緩やかだったため、耐震性能は低く、1981年以降に建てられた住宅は基準が厳しくなったため耐震性能が高いと言われますが、1981年から2000年の期間の木造住宅は、現在当たり前のように使われている金物が使われていなかったり、偏心（壁バランス）が大きかったりするものもあり、「グレーゾーンの建物」と呼ばれ、決して安心できるとはいえません。
2000年の改正によってようやく現在の常識と言える耐震性能が普及したのです。
■しかし、2000年以降の建物は絶対安心かというと、何とも言えないというところがあります。なぜなら、国が推奨する耐震基準の評点1.0という性能は「いざという時に死者を出さないという基準」つまり、「本震では倒壊しない」というレベルだからです。「大きな余震が続いたら保証できないよ」または「住み続けたいなら再び改修して下さい」というレベルなのです。
■といっても悲観される事はありません。現在の耐震改修技術は大変進歩していますので、「大きなコストアップせずに大地震の後も住み続けられる改修工法」も登場しています。土建のすまいの相談ステーションでは、そのような最新の工法を使用した改修も手掛けており、お勧めしています。
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